A1と専門機を組み合わせる二段階調査｜Antigravity A1活用 第5回

Antigravity A1 360度撮影・現場活用シリーズ 第5回

Antigravity A1は、現場全体を8K 360度映像として広く記録することを得意とします。一方、高倍率ズーム、赤外線による熱画像、精密測量、損傷原因の判定などは、A1だけで完結できる領域ではありません。そこでLEAD-Jでは、A1で現場全体を記録して詳しく確認すべき場所を抽出し、その後に専門機材や専門技術者による精査へつなげる役割分担を「二段階調査」として整理しています。

本記事では、二段階調査の考え方、A1と専門機の役割、基本的な実施手順、適用が考えられる現場、記録と判断を分ける必要性について解説します。

二段階調査とは

二段階調査とは、最初からすべての対象へ接近して精密調査を行うのではなく、第一段階で現場全体を広く記録し、確認すべき場所を絞り込んだ後、第二段階で目的に適した専門機材や専門技術者による精査へ進む考え方です。

段階	主な目的	使用する手段	主な成果
第一段階	現場全体の把握と関心箇所の抽出	Antigravity A1による360度撮影、既存資料、現場情報	広域記録、周辺状況、追加確認候補
第二段階	抽出した場所の詳細確認と専門判断	ズーム機、赤外線機、測量機器、地上調査、専門技術者	詳細画像、熱画像、計測結果、診断・判断材料

なぜ最初から専門機だけを使わないのか

高倍率ズーム機、赤外線カメラ搭載機、LiDAR、測量機器などは、特定の目的に対して高い能力を持っています。しかし、確認対象が決まっていない広い現場で、すべての場所を同じ精度で調べようとすると、飛行回数、現場滞在時間、データ量、解析作業が増える場合があります。

また、精密な画像を取得できても、現場全体のどこを撮影したのか、周辺に何があるのか、別の対象との位置関係が分かりにくいことがあります。

A1で先に周囲を360度記録しておけば、現場全体の文脈を残しながら、追加確認が必要な場所を抽出できます。その結果をもとに、第二段階で使用する機材、撮影位置、飛行経路、確認項目を具体化しやすくなります。

第一段階では広く記録し、第二段階では必要な場所を深く確認する。

第一段階｜A1で現場全体を広く記録する

第一段階では、対象物だけへカメラを向け続けるのではなく、対象物とその周辺環境を同時に記録します。

• 対象物の全体形状と周辺状況
• 前後左右・上下の位置関係
• 接近経路、退避経路、作業スペース
• 樹木、電線、建物、車両、人などの周辺要素
• 変状、破損、堆積、倒木などの追加確認候補
• 専門機を飛行させる場合の障害物と離隔

A1は、撮影後に必要な方向や画角を選べるため、飛行中に注目していなかった方向も後から見直せます。ただし、樹木、構造物、地形などに遮られた場所や、機体が実際に飛行していない位置からの映像を生成できるわけではありません。

第二段階｜目的に適した専門手段で精査する

第二段階では、第一段階で抽出した関心箇所について、確認目的に合った機材と専門性を選びます。

確認したい内容	考えられる手段	主な注意点
遠方のひび割れ、変形、部材の状態	高倍率ズームカメラ搭載機	画質、撮影距離、角度、手ぶれ、専門判読
温度分布、漏水・断熱異常等の参考情報	赤外線カメラ搭載機	天候、日射、時刻、材質、反射、解析条件
座標、形状、寸法、変位	測量用機材、RTK、写真測量、LiDAR等	要求精度、基準点、撮影条件、処理方法
狭所や構造物内部	小型機、FPV機、手持ちカメラ、地上調査	接触、電波、GNSS、照明、退避・回収方法
損傷原因、危険性、補修方法	有資格者・専門技術者による調査	映像のみで断定せず、必要に応じて現地確認
鳥獣の熱源や遠方の個体	赤外線機、高倍率ズーム機、定点カメラ等	個体識別や不在を安易に断定しない

同じ専門機材でも、使用条件や解析方法によって得られる情報は異なります。機材の有無だけで判断せず、最終成果に必要な精度、証拠性、専門資格、現場条件を先に定めることが重要です。

二段階調査の基本的な実施手順

1．目的と最終成果を決める

「ドローンで撮影すること」を目的にせず、何を確認し、誰が判断し、最終的に何へ利用するのかを整理します。

• 現況の共有が目的なのか
• 精密調査の対象を抽出したいのか
• 補修や立入管理の判断材料が必要なのか
• 測量成果や専門診断が必要なのか
• 継続撮影による比較を行うのか

2．第一段階の撮影範囲を設計する

対象物との安全な離隔を確保し、直線飛行、一定高度、一定速度を基本として、現場全体を確認できる飛行経路を設計します。必要に応じて、方向や高度の異なる複数の経路を設定します。

安全な離隔については、第3回「安全な離隔と直線フライト」、撮影計画については、第4回「360度撮影の飛行計画と現場設計」もご覧ください。

3．A1で広域記録を取得する

撮影条件、飛行日時、場所、経路、高度、速度、天候、操縦者、使用機材を記録しながら撮影します。障害物回避機能へ依存せず、細い枝、電線、網、構造物等との離隔を確保します。

4．映像を確認して関心箇所を抽出する

撮影後の360度映像を見直し、追加確認が必要な場所を整理します。この際、単に映像を切り出すだけでなく、位置、方向、対象、確認理由、優先度を記録します。

記録項目	記録例
位置	施設名、構造物番号、壁面、区画、座標等
方向	北側、下流側、道路側、上方、下方等
関心箇所	変色、破損、堆積、倒木、見通し不良等
追加確認の理由	詳細が判別できない、熱画像が必要、寸法確認が必要等
優先度	緊急、早期確認、定期確認、経過観察

5．第二段階の方法と担当者を決める

関心箇所ごとに、ズーム、赤外線、測量、地上確認、専門技術者による判定など、必要な方法を割り当てます。第一段階の360度映像は、第二段階の飛行計画、安全計画、関係者説明にも利用します。

6．結果を統合して次の行動へつなげる

第一段階の広域記録と第二段階の詳細データを関連付け、補修、追加調査、立入管理、継続監視、専門機関への引継ぎなど、次の行動を決めます。

適用が考えられる現場

分野	第一段階｜A1	第二段階｜専門手段
インフラ	橋梁、高架橋、のり面、擁壁等の広域記録	ズーム、赤外線、測量、近接確認、専門点検
建設・施設管理	工事進捗、屋根、外壁、設備周辺の状況共有	詳細撮影、出来形計測、地上確認、専門検査
防災・災害対応	被災範囲、周辺地形、進入経路の初期記録	ズーム、赤外線、測量、捜索・救助機関による対応
鳥獣被害対策	巡回前の周辺確認、防護柵、農地、山林の記録	赤外線、ズーム、定点カメラ、鳥獣対策担当者の判断
環境保全	植生、河川、山林、土地利用の継続記録	測量、植生調査、サンプリング、専門解析

二段階調査の利点

• 現場全体と詳細箇所の関係を残しやすい
• 精査すべき場所と確認目的を整理しやすい
• 専門機の飛行経路や撮影条件を具体化しやすい
• 必要な機材、担当者、作業時間を検討しやすい
• 関係者が同じ広域映像を見ながら協議できる
• 継続撮影や経年比較の基礎記録として利用できる

記録と専門判断を混同しない

二段階調査で特に重要なのは、撮影者が取得する「記録」と、有資格者や専門技術者が行う「診断・判断」を区別することです。

例えば、360度映像にひび割れのような線や変色が映っていても、それだけで損傷の種類、原因、進行性、危険度を確定することはできません。同様に、熱画像に温度差が現れても、直ちに漏水や内部欠陥と断定できるわけではありません。

誰が撮影し、誰が関心箇所を抽出し、誰が専門判断を行い、誰が最終的な対応を決めるのかを、業務開始前に明確にします。

データを関連付けて管理する

第一段階と第二段階のデータを別々に保存するだけでは、どの詳細画像が360度映像上のどこに対応するのか分からなくなる場合があります。

• 案件名、撮影日、場所、対象物
• 第一段階の飛行経路と360度ファイル
• 関心箇所の番号、位置、方向、抽出理由
• 第二段階で使用した機材と撮影条件
• 詳細画像、熱画像、測量データ、調査記録
• 専門担当者の所見と、その後の対応

これらを共通の関心箇所番号等で関連付けることで、現場全体から詳細確認、判断、その後の対応までを追跡しやすくなります。

航空法と現場ごとのルール

二段階調査を行う場合も、それぞれの飛行について航空法、飛行場所の管理規則、土地・施設管理者との調整、第三者の立入管理等を確認する必要があります。

使用する機体、飛行場所、飛行方法が変われば、必要な安全措置や許可・承認も変わる場合があります。第一段階の許可・承認や現場調整が、そのまま第二段階の飛行へ適用できるとは限りません。

最新の制度は、国土交通省・無人航空機 飛行許可・承認申請ポータルサイト等でご確認ください。

まとめ

A1と専門機を組み合わせる二段階調査では、機材ごとの得意分野を分けて考えます。

• A1で現場全体を360度記録する
• 撮影後に周囲を見直し、関心箇所を抽出する
• 確認目的に応じて専門機材や専門技術者を選ぶ
• 広域記録と詳細データを関連付ける
• 記録、解析、診断、最終判断の担当を分ける
• 結果を補修、追加調査、立入管理等へつなげる

A1は、あらゆる調査を1台で完結するための機体ではありません。現場全体を広く記録し、次に何を詳しく確認すべきかを整理する入口として活用し、必要な専門手段へ適切につなげることが重要です。

※本記事は、Antigravity社の公式製品情報を基礎として、LEAD-Jが検討・検証する業務活用方法をまとめたものです。「二段階調査」は、Antigravity社が名称、方法、性能または成果を保証する公式機能・公式用途ではありません。実際の調査では、目的、要求精度、現場条件、関係法令、飛行場所の管理規則、使用機材の取扱説明書を確認し、必要に応じて有資格者・専門技術者へご相談ください。

公式情報確認日：2026年8月13日